日本は、まだまだ発展できる―――。日本企業よ。もう一度、夢をえがこう！ 『 いま、シャープ、パナソニック、ソニーなどの日本を代表するメーカーが最大の危機に直面しようとしている。その対策をどうするかの答えが本書の中に書いてある。メーカーのみならず、全国民必読の書である。　（著書「まえがき」より）』

アベノミクスの下で、次々と過去最高益をはじき出している日本企業をどう見ればいいのか?　日本経済の行方は?　経済危機の分水嶺に立つ中国や、堅調なアメリカなど、世界経済はどう動いていくのか?　日本のグローバル企業が世界で勝ち抜くためには、どうすればいいのか?　ローカル経済圏の活性化のために何が必要なのか?　農業は、どうすれば強くなるか?　観光産業飛躍のポイントとは?　そして、中長期的なスパンで、どうしても日本が成し遂げなくてはいけないこととは?…。いわずとしれたマクロ経済学者・竹中平蔵氏。そして、数多くの経営現場の改革に携わって日本経済のミクロを熟知しつつ、マクロ的視点も持ち合わせる冨山和彦氏。両巨頭がマクロとミクロの視点から、ここまで、すべてを語った!　お互いの意見が次々と縦横無尽に飛び交い、対談本でありながら、圧倒的な情報量が盛り込まれた一冊となった。読めば、頭の中はスッキリ。経済の今後がすべてわかること、うけあいである。

事前にどのように備え、事後にどのように対応すればよかったのか。具体的な事件を元に、企業法務の基本から戦略的活用法までわかる。 頻発する企業不祥事。訴訟トラブル。契約問題等々。会社のガバナンスからファイナンスに至るまで、企業活動は法律問題と切っても切ることができません。 そこで重要な役割を果たすべき企業の法務部門は、一体、どれだけ求められた役割を果たしているでしょうか。 残念ながら、一部の企業を除き、日本企業の法務部門は必ずしも十分に役割を果たしていないようです。 本書では、法務部門の基本的な課題を確認しながら、相互に関連する法務のテーマを、最近の企業不祥事を通じて、総合的に解説します。 あわせて、企業の付加価値をアップする「法務部」をどうやって作っていくか、その付加価値を社内でどのように計測するのかについても解説します。 【主な内容】 プロローグ　いつ起きてもおかしくない!　何をどうすべきだったのか? 第1章　法務部門とはどういうものか～その必要性から導かれる存在意義 第2章　法務部門の人材をどうするか～付加価値アップの最重要ポイント 第3章　法務部門の業務範囲はどう考えたらいいのか～優れた法務部門の業務と役割分担 第4章　弁護士の起用と使い方はどうあるべきか～社外弁護士を使いこなすための法務部門の役割 第5章　グローバル企業法務の新潮流とは～欧米から新興国まで多様な法環境への順応 第6章　コンプライアンス・CSRを推進する法務部門～企業価値の向上から持続的発展のためのロビイングまで エピローグ　経営力アップに向けた法務の課題と展望

無理して海外に行かなくてもいいじゃないか、 ガラパゴス製品で世界に通用するのか、 これまで培った強い技術を捨てるのか、 国内の雇用はどうするんだ、 などとあれこれ言われている日本企業ですが、 どんなにたたかれても、海外で勝負せざるをえない理由があります。 本書を読んでいただければ、その理由がわかります。 日本のリーディング産業である自動車産業、電機産業は これからどうなるのか。iPS細胞を土台としたバイオ産業の成長はあるのか。 シェール革命、３Ｄプリンター、機械との競争など、最近のトレンドも 織り込みつつ、日本企業の稼ぐ力を検証していきます。 ビジネスマンや大学生にも読んでほしい、国際競争の今がわかる本です。

◎「ウクライナ侵攻」後、世界の何が変わったのか ・金融制裁の威力 ・アメリカと中国のメディアはどう報じたのか ・プーチンは暴走か、追い詰められたのか ・ヨーロッパの団結は本物か？ ・アメリカの分断は加速したのか、修復か→米中間選挙の行方 ・中国の誤算 ・日本および日本人は変わったか？ ◎秒読み開始か、中国の台湾侵攻 ・ウクライナ侵攻が台湾侵攻に与える影響（米国の視点、中国の視点） ・台湾を着々と進めて来た習近平 ・人民解放軍、台湾侵略への動向と兆候 ・アメリカは台湾を本気で守る気はあるのか ・鬼気迫る台湾外交 ◎日米欧vs.中露 ・エネルギー・食料・金融、デカップリングはどこまで進む？→世界は完全に二極化か ・日本企業は直ちに脱露・脱中せよ ・グローバル企業のビジネスモデルも終わり ・民主国家の逆襲なるか ・中国包囲網最前線 ・ならず者国家を集める中国 ・中東諸国・インドはどっちに着く ◎習近平を追いつめる中国事情 ・不動産バブル、債務、インフレ、輸出消費の低迷、中国経済の異変 ・強権政治 ・失業率、デモ ・権力闘争 ・米の金融凍結に脅える共産党幹部 ◎世界大戦の最前に立つ日本の覚悟 ・中国ロシア北朝鮮「悪の枢軸」に囲まれた日本 ・東アジアで高まる日本の役割 ・台湾侵攻＝日本侵攻を防ぐために日本が直ちにすべきこと ・核論議 ・岸田政権で大丈夫か？ 【著者プロフィール】 石平（せき・へい） 1962年中国四川省成都市生まれ。 1980年北京大学哲学部入学。 1983年頃毛沢東暴政の再来を防ぐためと、中国民主化運動に情熱を傾ける。同大学卒業後、四川大学哲学部講師を経て、1988年留学のために来日。 1989年天安門事件をきっかけに中国と「精神的決別」。 1995年神戸大学大学院文化学研究科博士課程修了。民間研究機関に勤務。 2002年『なぜ中国人は日本人を憎むのか』を刊行して、中国における反日感情の高まりについて先見的な警告を発して以来、日中問題・中国問題を中心に評論活動に入り、執筆、講演・テレビ出演などの言論活動を展開。 2007年末日本国籍に帰化。 2014年『なぜ中国から離れると日本はうまくいくのか』（PHP研究所）で、第23回山本七平賞を受賞。 著書に、『習近平敗北前夜 脱中国で繁栄する世界経済』『アメリカは絶対許さない！「徹底抗戦」で中国を地獄に導く習近平の罪と罰』『習近平がゾンビ中国経済にトドメを刺す時』『アメリカの本気を見誤り、中国を「地獄」に導く習近平の狂気』『私たちは中国が世界で一番幸せな国だと思っていた』（ビジネス社）など多数ある。 ロバート・D・エルドリッヂ 1968年、米ニュージャージー州生まれ。 1990年に米国バージニア州リンチバーグ大学国際関係学部卒業後、文部省JETプログラムで来日。 1999年に神戸大学法学研究科博士課程後期課程修了。政治学博士号を取得。 2001年より大阪大学大学院国際公共政策研究科准教授。 2009年、在沖米海兵隊政務外交部次長に就任。15年5月同職解任。 日本戦略フォーラム上席研究員やエルドリッヂ研究所代表など。

成長至上主義の病から脱け出さないと、日本企業には未来はない。それでは、企業として何を追求するべきなのか。腕時計、ピアノ、鉄鋼などのケースを使って、日本企業が採るべき道を示す。

■BBTリアルタイム・オンライン・ケーススタディ書籍シリーズ第10弾大前研一氏率いるビジネス・ブレークスルー大学（BBT大学）で提供されている「実践型経営トレーニング」を書籍化。学長大前研一が「もしも自分が企業の経営者であればどうするか」、注目企業を分析・戦略提案します。BBT大学が提供する「Real Time Online Case Study（リアルタイム・オンライン・ケーススタディ=RTOCS）」では、毎週、国内外の企業/政府を題材に、まだ答えの出ていない 「今起きている課題」をケースとして出題。大学内では1週間のディスカッションの上で、学長である大前氏が1つの課題解決案を提示しています。多くの起業家を送り出すBBT大学の目玉プログラムを追体験できる本シリーズは、実践型経営トレーニングとして、学生・社会人の立場によらず、経営を志すすべての人にお勧めです。■収録ケース第10弾となる今回は、ビジネスジェット市場に本格参入し、ポジション確立を狙う「ホンダ エアクラフト カンパニー」、建設機械メーカー世界第2位の売上を誇りながらも、業界全体の需要縮小という危機に直面する「小松製作所」をケースとして取り上げます。もしも、あなたがこれらの企業の最高責任者ならばどういった決断をしますか？│CaseStudy1│あなたがホンダ エアクラフト カンパニーの社長ならば量産化に目処を付けたビジネスジェットで競合ひしめくなか、いかにシェアを取っていくか？│CaseStudy2│あなたが小松製作所の社長ならば需要減少による減収減益が予想されるなかどのように収益構造を再構築していくか？

「どうする？日本企業」の続編として、日本企業がとるべき道を示します。 経済の成長期に機能した戦略が、成熟期以降もそのまま機能するとは限りません。 成長ありきの戦略論はいったん忘れて、本書で提示する「リ・インベンション」に取り組んでみてはどうでしょうか。 他社と同じ次元で「イノベーション」に邁進すると、同質化競争は避けられません。 次元の違う製品を生み出し、ブルーオーシャンへといたる道をどう歩むか。 それには、個人の挑戦や、企業家精神をどう発揮させるかがカギを握ります。 「リ・インベンション」の９つの具体例を紹介し、具体的な日本企業改造案も提示します。 これからの時代をつくるビジネスパーソンの必読書です。

行き詰まった日本を変えるにはどうすればいいか。その答えは、いままでのやり方を変えることだ。家電メーカーの業績不振は、中国や韓国メーカーの技術的なキャッチアップと円高によるものだろうが、変わらない企業の側にこそ問題がある。では、具体的にどうするか。人が変わらなければ、結果が変わらない。著者は、過去の成功体験に頼らないで組織を改革するには、「若者、バカ者、よそ者」の力が必要だと説く。つまり、強力なエネルギーを持つ若者、旧来の価値観の枠組みからはみ出たバカ者、組織の外にいて従来の仕組みを批判的に見るよそ者である。本書はシュンペーターのイノベーション理論をわかりやすく解説し、元気のない日本企業と社会を活性化することを目的にしている。新製品の発明・発見、新市場の開拓、新しい産業組織の実現など、いま日本に求められているのは、まさに創造的破壊なのだ。経営者、管理職層に読んでもらいたい一冊である。